美容室の開業に必要な資金は？内訳を紹介
美容師なったらいつかは自分のサロンが持ちたいですよね。
ご自身で美容室を開業しようとしたとき「費用はいくらかかるの？」って知りたいと思います。
ここでは、美容室開業に一般的にかかる費用について、内訳を紹介していきます。
美容室開業にかかる費用
結論から先にいいますと、美容室開業にかかる初期費用は、一般的に1,000万円〜1,200万円とされています。その内訳は、大きく分けて以下の4つです。
物件取得費用
物件取得や賃貸契約に関する費用
お店を出すには店舗物件を借りるか購入するかのどちらかになると思います。一般的には賃貸物件を借りて営業するケースが多いと思います。
賃貸の店舗物件を借りる場合、敷金・礼金・保証金・仲介料などの初期費用がかかります。家賃によってこの初期費用は異なると思いますが不動産会社や不動産物件を多く掲載しているポータルサイトなどで、初期費用はある程度把握する事はできると思います。
内装工事費用
店舗物件を借りた場合、そのまま使えるケースはほとんどありません。一部「居抜き物件」など、内装や設備がついている物件はありますが、通常はスケルトン状態なので内装工事が必要になってきます。
この内装工事はデザインや物件の広さにより大きく異なります。凝ったデザインにした場合、その分、費用は膨らんでいきます。デザインに凝りたい気持ちはわかりますが、ご自身の予算とバランスを取りながら、施工業者と相談して内装を決めていきましょう。
設備費用
美容室には様々な機器、什器、備品が必要になってきます。鏡や椅子、シャンプー台、ドライヤー、POSレジ、カウンターなど色々な設備が必要になります。
そのほかカラー剤やシャンプー、パーマ液などの消耗品を必要になります。これらすべてが設備費用となります。また、これらの備品の調達先も開業前に選定する必要があります。
備品リスト
・シャンプー台
・レジカウンター
・施術用の椅子
・待合いスペースの椅子
・ソファ
・鏡
・ワゴン
・パーマ用機器
・パソコン
・洗濯機
・エアコン
・電話
・冷蔵庫
・コーム
・シザー
・ドライヤー
・タオル
・シャンプー類
・パーマ液
・カラー剤
・ヘアケア用品
・ゴム手袋
・イヤーキャップ
・ヘアクリップ
・雑誌、本
・トイレットペーパー
・ティッシュ
・お茶、コーヒー
・筆記具
・ノート、帳面
・石鹸
・電球
・掃除機
・ほうきとちりとり
・雑巾
・モップ
・洗剤
・ワックス
・照明
・カーテン
・マット、ラグ
・マガジンラック
・観葉植物
・ハンガーラック
・アロマディフューザー
・傘立て
・時計
運転資金
開業してから軌道に乗るまで、人件費や家賃、宣伝費用など、毎月必要になる資金として運転資金は必要になります。多ければ多いほどもちろんいいのですが、開業後6か月間くらいの運転資金があると安心して開業できます。
その他
このほか美容室を開業するには必要な認可・手続きに関する費用がかかります。また保険料や税金なども必要になってきます。細かいですがこれらの費用も念頭に置いておく必要があります。ちなみに美容所登録に関する手続きを行政書士にお願いした場合の費用は約５万円ほどになります。
開業資金の調達方法
資金調達方法とは？
資金調達とは、事業を行うために必要な資金を調達する方法のことです。資金調達を行うことで、事業の拡大や新規事業の立ち上げ、設備投資などの資金を準備することができます。
資金調達方法は大きく分けて、以下の5つに分類できます。
- 自己資金
- 金融機関からの融資
- 出資
- 補助金・助成金
- クラウドファンディング
自己資金は、個人の預貯金や貯蓄、事業主の個人資産などを活用して資金を調達する方法です。自己資金を活用することで、返済義務がなく、自由に資金を活用することができます。しかし、自己資金が十分にない場合は、他の資金調達方法を検討する必要があります。
金融機関からの融資は、銀行や信用金庫などの金融機関から資金を借り入れる方法です。融資を受けるためには、事業計画書を作成して、金融機関の審査に通る必要があります。融資を受けると、返済義務が発生しますが、自己資金を活用するよりも多くの資金を調達することができます。
出資は、第三者から資金を投資してもらう方法です。出資を受けるためには、事業計画書を作成して、出資者の審査に通る必要があります。出資を受けると、返済義務が発生しませんが、出資者の意見を反映させなければならないなどのデメリットがあります。
補助金・助成金は、国や地方自治体から資金を受け取る方法です。補助金・助成金を受けるためには、事業計画書を作成して、補助金・助成金の交付要件を満たす必要があります。補助金・助成金を受けると、返済義務が発生せず、無利子で資金を受け取ることができます。
クラウドファンディングは、インターネットを通じて不特定多数の投資家から資金を調達する方法です。クラウドファンディングを受けるためには、プロジェクトの概要や資金使途を明確にして、投資家の支持を得る必要があります。クラウドファンディングを受けると、返済義務が発生しませんが、目標金額に達成できなかった場合は、資金を調達できないというデメリットがあります。
資金調達方法の選び方
資金調達方法を選ぶ際には、以下の3つのポイントを押さえることが大切です。
- 必要な資金の額
- 資金調達の目的
- 返済の負担
必要な資金の額が大きい場合は、金融機関からの融資やクラウドファンディングを検討しましょう。また、設備投資や新規事業の立ち上げなど、長期的な資金が必要であれば、融資や出資を検討しましょう。返済の負担を抑えたい場合は、補助金・助成金やクラウドファンディングを検討しましょう。
資金調達のポイント
資金調達を行う際には、以下のポイントを押さえることが大切です。
- 事業計画書を作成
- 複数の方法を検討
- 交渉力を持つ
事業計画書は、金融機関や出資者から資金を調達するための基本資料です。事業計画書には、事業内容や事業の展望、資金使途などを明確に記載しましょう。また、複数の方法を検討することで、より有利な条件で資金を調達できる可能性が高くなります。さらに、交渉力を持つことで、金融機関や出資者からより良い条件を引き出すことができます。
資金調達は、事業を成功させるための重要な要素です。自分に合った資金調達方法を選んで、事業の成長につなげましょう。